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地域のエールに

「大人数で順位を決めるのではない」モンベル×地域のイベント

日本を代表する総合アウトドアブランド『モンベル』。1975年に大阪府で創業し、独自のノウハウを詰め込んだものづくりをおこなっている。近年は軽くてコンパクトなベビー用抱っこ紐、ドッグキャリーなども開発し、アウトドアの域にとどまらないのもモンベルの強みだ。そんなモンベルが「環境スポーツイベント」を自治体と協力して開催しているのをご存知だろうか? 海から山へ、人力だけでたどり着くことを主体とした『SEA TO SUMMIT(シートゥサミット)』。いわばアウトドア版のトライアスロンで、舞台は全国各地の自然だ。筆者は過去に3回ほど参加したことがあるが、大会そのものが開催地域の過去・現在・未来を見つめ、地域に多大なエールをおくっていると感じている。参加して終わりのスポーツイベントではなく、持続可能な〈新しいかたち〉をしているからだ。

今回は、2009年の初開催から13年間にわたり本大会に関わってきたモンベル広報部の佐藤和志さんに、『SEA TO SUMMIT』が地域にもたらす好循環について話を聞くとともに、大手アウトドアメーカーとしての揺るぎない想いを伝えたい。

ただ人を集めるだけじゃない。地域にファンを増やすための〈新しいかたち〉の環境スポーツイベント

SEA TO SUMMITは、マラソン大会などのスポーツイベントとは大きく主旨が異なっている。ただ単に人を集めて順位を競うのではなく、その土地の自然環境について知ったうえでアウトドアスポーツを楽しみ、自然の大切さについて考えるきっかけをつくる“環境”を主軸としたスポーツイベントであるからだ。

「集客のために開催したいというお声もいただきますが、そもそも本大会は300名限定なので、それだったらマラソン大会をやった方がよっぽど人が来ます。我々が使っているフィールドは“自然”なので、あまり負荷をかけたくない想いがあるからです」

たくさんの人を招いて開催すれば、高い話題性と利益を得られる。けれど、海や山を舞台にしている以上、環境への負荷は避けられない。でも、その土地の素晴らしい自然を知ってほしい気持ちもある。

そこで人数を制限し、小規模であっても自然環境について関心の高い人たちに参加してもらうことに重きをおいた。

「1万人を集めて1%のリピーターをつくるより、300人で90%のリピーターをつくった方が数字的には多いじゃないですか。自然への負荷も少なく済むし、コストもそんなにかからない。1万人を呼ぼうと思ったらボランティアがたくさん必要でコストもかかる。本当に来たいと思う人に来てもらって、好きになってもらってリピーターになってほしい」

鳥取県の皆生・大山での初開催から13年。発足時からこの指針はブレていない。

今年は北海道から愛媛県まで、12大会に拡大。どの地域においても「参加者のリピーター率は50%を超えている」と、佐藤さん。単純計算で、300人中150人がリピーターになっているということになる。

なぜここまでファンが増えたのだろうか? もちろん、参加者がアウトドアスポーツ好きということは前提としてあるだろう。

しかし、筆者もSEA TO SUMMITに参加したからこそ実感していることがある。それは、海があり、里があり、山があり、それらの生態系が循環しているからこそ、わたしたちが恵みを受けて豊かに暮らしていけるということ。

SEA TO SUMMITを通してそんなことを深く考えさせられ、自分が遊ぶ土地の魅力、抱えている課題を含めて知ることによって、「この自然を守りたい」「応援したい」という気持ちが芽生える。その結果、その地域が好きになり、別の目的でも遊びに行きたいと思うようになった。

ただ人をたくさん集めて、アウトドアスポーツを楽しんで終わりじゃない。これこそアウトドアスポーツイベントの〈新しいかたち〉であり、後世を見据えた持続可能な取り組みだと筆者は思う。

地域内で“横”のつながりが生まれるきっかけに

SEA TO SUMMITの発案者、モンベル会長の辰野勇氏(左)と鳥海山大会の実行委員会のみなさま

SEA TO SUMMITは開催地域のファンを増やすことにも一役買っているが、実はもうひとつ嬉しいことも起こっているそうだ。

「それぞれ開催地域には、サイクリング協会やカヌー協会、山岳会などいろいろな団体があります。でも、これらの団体が横に繋がることはなかったんです。たとえば「ツール・ド・大山」という大会があったら、サイクリング協会さんが主催となってイベントをやられる。そこにカヌー協会は携わりません。でも、SEA TO SUMMITをやることによって、地域にあるそれぞれの団体の横のつながりが生まれました。これによって、いつも自転車に乗られている方がたまにはカヤックやってみようか、となるわけです」

参加者を海上で見守る、地元の漁師さん。有事の際にすぐに救助できるよう待機してくれている

カヤック、サイクリング、登山。SEA TO SUMMITは海から山をつなぐため、地域のなかで“横のつながり”がないと開催できない。

もちろんモンベルのスタッフも関わるが、基本的には開催地域でそれぞれの団体が実行委員会を立ち上げて一丸となって運営する。これにより、海しか知らなかった人が山の良さを知ったり、自転車しか乗らなかった人がカヤックの楽しさを知ったりと、“地域の内側から活性化”することにもつなげることができた。これは「開催の全地域に言えること」だと、佐藤さんは胸を張る。

「地元の方にも遊んでもらわないと、地元の自然は守れない」

SEA TO SUMMITの運営には開催地域の人たちに積極的に関わってもらう。でも同じように「地元の方にも遊んでもらわないと、地元の自然は守れないとも思っている」。

「川が汚れるのは、川で遊ばなくなったから。自分や自分の子どもたちが川で遊んでいたら、川にゴミを捨てようとは思わないですし、“ゴミがいっぱいあるからきれいにしておかないとね”という意識につながっていくはず。自然を守るためには、地元の人に地元の自然で遊んでもらうことも大切なんです」

県外からの参加者だけでなく、開催地域の人たちが自らエントリーし、カヤックや自転車、登山の楽しさに触れるなかで、自分たちの町の自然環境の豊さや問題点に気が付いていく。今では参加者の半数近くが地元の方々だという。親が自然のなかで遊ばなかったら、きっと子どももそこでは遊ばない。自然を守るためには、後世へつなげていくことが不可欠だ。

しかし、町の魅力に気がつくこともあれば、問題点を目の当たりにすることも。

「開催場所によっては大会前日にビーチクリーンを実施していますが、元々は参加されるお客さんが海辺にゴミが落ちているからと、自発的にやっていたことがきっかけではじまった活動でした。でも、鳥取県の皆生・大山大会では、1ヶ月前くらいに地元の方たちが地元の参加者を集めてすごいきれいにしてくれているんです。大会前日にビーチクリーンをする必要がないくらい」

そこは河口で、日頃から釣り糸などのゴミがよく落ちている場所だというが、SEA TO SUMMITの開催がきっかけで、“せっかく来てくれるんだから美しい海を見てほしい”という想いが地元住民のなかで生まれ、「これが日常的な意識につながっているのではないか」と佐藤さんは期待を込める。

人間の意識を変えるのはそう簡単なことではないが、そこに住む人たちの考え方を変えていくほどの力がSEA TO SUMMITにはあるのだと思う。

「収益事業ではなく、あくまで地方の応援」に、力を注ぐ理由

「もちろん我々はイベント会社ではないので、SEA TO SUMMITは収益事業ではありません。あくまで地方の応援としておこなっています」

なぜ大手アウトドアメーカーがここまで環境スポーツイベントに力を注ぐのだろうか? 開催地域に実行委員会をつくっているとはいえ、モンベルが全く関与しないわけではない。各地へ足を運んでコースを考え、試走し、地元の人たちと煮詰めていく。さらに今年は全国12カ所での開催。これだけの地域に関わるのはなかなかエネルギーのいる仕事だろう。

しかしその背景は、企業理念から紐解くことができる。

モンベルは7つのミッションと題し、「自然環境保全意識の向上」や「子どもたちの生き抜いていく力の育成」などを使命として掲げている。また地方自治体との取り組みも注力していて、2022年8月現在は112箇所の市町村と「包括連携協定」を結び、これまで培った技術やノウハウを惜しみなく共有している。

何度もいうが、SEA TO SUMMITは単なるスポーツイベントでなく、“環境”を主軸としたスポーツイベント。大会前日には必ずその土地の自然環境や地域振興について学べるシンポジウムが開かれ、これから自分たちが遊ぶフィールドがどんな場所なのか、取り巻く環境を知ることができるようになっている。

こうした環境に真摯に取り組む姿勢が、多くのアウトドア愛好家や開催地域の住民に支持され、“自分の町でも開催したい”という地域からのオファーが増えて全国に広がっているのだ。

「誰でも参加できる大会でありたい」。心のバリアフリーをめざして

アウトドアメーカーと地域と参加者が一丸となってつくりあげるSEA TO SUMMIT。「誰でも参加できる大会でありたい」と佐藤さんは願う。

「初回からやっていたことではありますが、障がいのある方にも積極的に参加していただきたい。日本の場合、マラソンや自転車のロードレースなど、障がいのある方が参加する時は事前に連絡をするとほとんどが断られてしまう現状がある。これはサポートするための施設が整っていないからだと思います。ただ我々としては、障がいに合わせてサポートできることはしたいし、そのチャレンジ精神を応援したい。本当の意味で、誰でも参加できる大会でありたい」

2018年、SEA TO SUMMITは「パラチャレンジ」という言葉を作った。表立ってこういった発信をしないと、日本ではなかなか参加しにくい背景があるからだという。パラチャレンジで参加される方は毎回いるといい、松葉杖や車椅子でゴールされた方もいる。

「精神障がいのあるお子さんが参加されたとき、ゴールの山頂に立ったときの笑顔が素晴らしくて。達成感はみんなで共有できると強く感じました。モンベルの7つのミッションの最後に〈バリアフリー社会の実現〉がありますが、精神的な心のバリアを取っ払って、みんなで参加しましょうよ、という大会にこれからもしていきたいと思います」

「“入り口の扉を作るのは僕だけど、扉を開けるのは君たちだ”という、世界的なモータースポーツの『パリダカールラリー』の創始者が残した言葉があります。まさにSEA TO SUMMITもそんな存在でありたい。チャレンジしてみよう! という気持ちさえ持ってもらえたら、我々は全力でサポートしていきます」

アウトドアスポーツをきっかけに自然と人々の架け橋となり、地域に好循環を生んでいる。

SEA TO SAMMIT

写真提供:モンベル・茂田羽生

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